職歴・生活条件に沿った心理カウンセラー資格の取得方法

　心理カウンセラーなどの心理系資格の取得を目指す場合は、自分の生活条件や職歴に合った資格取得を目指すことが最も望ましく、最短で活躍できる確立が高いように思います。

何故なら、今まで苦労して積み上げてきた職歴と全く関係のない心理カウンセラー資格を取得した場合、一から知識を学び直し経験を積むことになり、仕事を通して得た貴重な知識や経験が全く活かせないことになります。

時間的、経済的に余裕があればいいのですが、無い方には多くのロスが生じることになります。そういう意味からもできる限り生活条件にあった資格、学歴や職歴を活かせる資格を目指す方が得策と言えるでしょう。

　次に生活条件や職歴に沿った資格取得にはどのようなケースがあるかについて考察していきます。

　現在高校生で将来的にカウンセラー職に就くことを目標にしている場合の選択肢としては、臨床心理関連の知識を習得できる大学へ進学するか、特定分野の専門資格を取得できる大学へ進学するかに分かれます。

後者では、養成コースなどが指定大学に設けられている特定分野の専門資格に精神保健福祉士や音楽療法士などがあります。

　代表的な資格に臨床心理士があり、日本臨床心理士資格認定指定の大学院で心理学を履修することが資格試験を受験するための資格要件になっています。

　大学の心理学部を卒業していなくても、心理学に関連した講座や科目を多く受講し、心理学の基礎的な知識やカウンセリング技能を習得していると認定されれば、認定心理士の資格を取得できる可能性があります。

大学卒業後に認定可否の審査申請を行えば、社団法人日本心理学会により認定基準を満たしているかどうかの書類審査が実施され、合格すれば認定心理士としての資格認定を行っています。

認定心理士は、1990年からスタートした歴史ある資格で、プロの心理職として仕事に就いている方の利益を守り、最新の知識や技能習得のための学習意欲促進を狙って発足した団体です。

臨床心理士のような明確な心理カウンセラー資格ではありませんが、心理学に関して一定の能力を有することを証明できる意味では仕事をする場合に役立つ資格になります。

　医療・福祉・教育・産業分野で働き実務を経験してビジネス現場を熟知していれば、心理職の仕事をする場合に大きな強みとなるケースがあります。

特に教育や福祉現場は人を扱う究極の職種であるため、基礎的なカウンセリングの知識やスキルは必ず必要になる職場なので、今までの職歴に沿った資格取得を目指すことが最善策といえるでしょう。

教育や福祉分野での就業経験は資格取得時に有利な条件になる場合もあります。

　また、現在、会社に就職して仕事をしている方が、資格取得の要件を満たすために再度大学に入学して学ぶとなると、生活が不安定になり経済的リスクを抱え込むことになります。

しかし、職歴と合致した心理カウンセラー資格を取得すれば、ビジネス現場で培った知識や経験をフルに活かせるため大きな強みとなります。

以前の職歴をそのまま活かせる心理カウンセラー資格には、キャリアカウンセラー、教育カウンセラー、精神保健福祉士、家族相談士、学校心理士などが有名です。

また、基礎から専門知識を習得できる養成講座があり、教材やカリキュラムも充実した心理カウンセラー資格では、産業カウンセラー、交流分析士、精神対話士などが有名です。

　独立開業などプロの心理カウンセラーを本気で目標にするなら、心理学を専攻できる大学進学も有効な手段です。

実際、心理カウンセラー資格を取得する場合、心理学関連の学科・学部を履修卒業すると有利に働く場合も多くあり、一般入試、別大学への編入、大学卒業後の学士編入、社会人大学院入試などで、大学や大学院へ入学する方法があります。

　大学を卒業し、既に社会人として仕事に就いている方が再度大学入学を目指す場合には、学士編入試験を受験することになりますが、募集枠も限られています。

また、この試験での受験科目は、専門科目・英語・論文というパターンが大半で、一般的な入学試験とは違い２年生や３年生から編入し学ぶことになります。

履修期間が短く、早く卒業できると喜ぶ方もいますが、途中から入学し勉強することになるので、ある程度の予備知識がないと、他の学生から大きく遅れることになり授業に付いていけなくなることも有り得ます。

英語が入学試験で多く採用されているのは、アメリカが心理学研究の中心国であるということが主な理由です。

大学院入試になると、心理学関連の問題が長文英語で出題され、その読解力が問われるケースが多くあります。