心理カウンセラー資格の特徴と社会的評価

　心理に関するカウンセラー資格は多数あり、現状は団体や組織がどのような資格認定制度を設けても法的に違反するわけではないので、公的団体・民間組織により様々な資格取得制度が設けられ乱立状態にあります。

また、以前は心理カウンセラー資格には、国家資格は有りませんでしたが、心理職で最難関資格であった臨床心理士の上位資格として2017年から公認心理師という国家資格がスタートしています。

しかし乱立状況にある現状は変わらず同じであるため、まずどのような職域で仕事をしたいのか目的を明確にし、その職域で活かせる資格取得を目標にすることが大切です。

カウンセラー資格は、次の3つの観点から探すことができ種類も異なります。

　取得・認定方法では、心理学に関する学術団体が主催し資格認定している場合重視されるのは、学会への加入や履修した学位などです。

一方、心理学に関する学術団体以外の組織が資格認定する際に重視するものは、養成研修や資格対応講座への受講で、特別な受験資格はなく、誰でも心理カウンセラーの資格取得を目指すことができるように、初心者向けで基礎から心理学を学習できるようなカリキュラムが組まれています。

ちなみに、交流分析士の資格は、違う団体が同一名称資格で認定しており、認定方法も違うため、事前確認が必要です。

活動領域では、司法、産業、教育、医療では臨床など、それぞれの専門領域に対応できるカウンセラー資格が存在します。

援助技法では、「療法士」が資格名称の後ろに付く資格があり、心理的援助技法に特化したものになります。

	代表的な資格	特徴
学術団体認定資格	臨床心理士論理療法士行動療法士学校心理士家族相談士交流分析士（日本交流分析協会）音楽療法士（全国音楽療法士育成協会）日本カウンセリング学会認定カウンセラー	研究者や心理学を大学で専攻し履修した経験などが重視される。特定の学会などの会員となることが必要な場合がある。
その他団体の認定資格	産業カウンセラーキャリアカウンセラー教育カウンセラー交流分析士（日本交流分析協会）音楽療法士（全国音楽療法士育成協会）心理相談員（心理相談担当者）精神対話士臨床美術士	社会人など誰でもが取得可能な資格が多い。全国的に講座が開講されている場合がある。心理学の基礎から学習できる講座が多い。

　現状、国家資格は最近制度化された公認心理師しかなく、他は公的又は民間資格ばかりで、現時点で心理職に就く場合、無資格でも働くことはできます。

なので、心理職に関する資格全般の社会的評価は高くなく、臨床心理士以外の資格については、素人よりはある程度の知識や能力を有しているという程度のイメージが強く、医師のようなプロフェッショナル職種というような認識は薄いと思います。

しかし、資格取得することで、専門的能力を証明できるため、募集職種と資格の専門性がマッチすれば求人応募する際に自己アピールでき採用側からの信頼も得られるので、有利になることもあります。

多くの資格主催団体は、資格の認知度や信頼性を向上させるための活動を展開しており、社会全般で認知された資格の場合、公的機関からのニーズも高く、求人の際に応募条件として指定されることも少なくありません。　

歴史が長く有名な資格認定団体では、資格取得後の就職斡旋、講座受講中の学習サポートなどが充実しているところが多くあります。

　心理学やカウンセリングを初めて学ぶ方なら、本格的に資格取得にチャレンジする前に、無料のカルチャースクールやボランティア相談所などで生のカウンセリング業務を体験してみることも有益です。

その後、資格取得を目指す場合は、資格認定の運営歴が長い資格、認定者数が多く実績がある資格、法人化の認定基準が厳しい社団法人、財団法人などが認定している資格などを取得目標にすることが、信頼性の目安になり、就業の際にも有効活用できます。

　但し、資格取得以降も認定団体からスキルアップや情報提供、研修サポートなどを受けるためには、各団体の会員になることが条件であることも多く、後先考えずに資格取得すれば多くの会費が必要になるというデメリットもあります。

他には資格を保持するために車の免許のような更新制度が設定されている資格もあるので、取得後の費用を考慮することも忘れてはなりません。

　また、当サイトで紹介している資格スクールにはありませんが、不況になれば講座内容に見合わない高額教材を売りつけるところもあるため、資料を取り寄せたり公式ホームページを閲覧し、養成講座の内容確認を行い、事前検討してから受講したいものです。

客観的に判断して誇大広告と思われる表現がなされている場合や、内容と費用が釣り合わないものは避けるようにしましょう。

会社に勤務していれば現在の職場へ専門性をアピールすることが出来ます。

研究機関へは、研究発表ができ専門知識や最新情報を得ることが出来ます。

カウンセラーのネットワークでは情報交換が可能です。

資格認定団体では、資格の認知度を高める活動が行われ、就業先のあっせん、資格活用の情報、スキルアップ講座・研修の紹介などのサポートを受けることが出来ます。

また、資格を活用した新たな職場を発見し地域社会への貢献も可能です。